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- 作者: 田崎健太
- 出版社/メーカー: 新潮社
- 発売日: 2006/05/30
- メディア: 単行本
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８月４〜６日までは、高校生向けのオープンキャンパスが開催された。
６日には、人文学部三学科（社会メディア、文化表現、環境社会）の体験講義がおこなわれた。社会メディア学科では、午前は「ワールドカップと社会」、午後は「アニメと社会」というテーマで、四名の教員が１５分づつ授業をおこなった。私は午前のワールドカップのテーマの中で、広告代理店とFIFA（国際サッカー連盟）とが密接に連携しながら、サッカーの商業化を推進し、その結果、試合や選手の体調よりも、ビジネスの論理が優先している。そのため、試合自体の面白みが低下している。そこから脱却するためには、視聴者は、もっと選手が素
晴らしい試合ができるように主張すべきであることを訴えた。
以下がそのレジュメである。
メディアのチカラ－放映権高騰とそれに参入する日本企業－
2006年FIFAワールドカップ ドイツ大会
オフィシャルパートナーズ15社；
アディダス、アンホイザー・ブッシュ、アバイア、コカ・コーラ、コンチネンタル、ドイツ・テレコム、エミレーツ航空、富士フィルム、ジレット、ヒュンダイ、マスターカード、マクドナルド、フィリップス、東芝
米国 ８社、ドイツ ２社、日本 ２社、韓国 １社、オランダ １社、アラブ首長国連邦 １社
「これは犯罪だ」とジーコ監督が怒った。
予選リーグ日本・クロアチア戦のあと、ジーコ監督が、試合の開始時間について、怒りをぶつけている。テレビの都合で、あんな酷暑の中で、二試合も連続して試合を行うハメになったと。
サッカー・ビジネスとは
FIFAやワールドカップサッカーと関係の深い広告代理店は、日本の電通
７０〜８０年代日本企業の経済力を背景に電通が取り仕切った。それをFIFAが目をつけた。
ワールドカップ商業化の歴史
1978年までの「入場料収入中心時代」
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1982年からの「スポンサーの時代」
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2002年には「テレビの時代」
2006年ドイツ大会で、ＦＩＦＡと各国組織委員会の収入３０００億円以上
２０００億円近くは放送権の収入
スポンサーの事例： 東芝
2001年から2006年の5年間 120億円
投資効果があったのかどうか疑問である。
その一方で、電通は、広告企業を集めて、放送局や出版企業に売り込むことで手数料獲得し、肥大化している。
電通 売上高は２兆近く（2006年）
スポンサーの意向による選手の酷使
たとえば、こういう素晴らしいプレイこそワールドカップで見たい。
ロナウジーニョの妙技「Brazillian Ping Pong」という映像を見よ！